地球と子供の未来を守るネットワーク代表　大田　篤先生通信より

昨年4月末に新型が発生し、日本でも感染拡大パニックが起きたので再検証します。豚インフル〜、鳥インフル〜、は豚や鳥の病気です。ところが、このウィルスは常に変異するので人間にも感染するようになったのです。今は弱毒性ですが、変異をしていくうちに毒性が強くなったら…と心配されています。と言うことは、今のウィルスで半年前に作ったワクチンを接種しても、違うウィルスに変異している可能性もあります。

この意味のないワクチンを日本だけが集団接種していました。「前橋リポートでワクチンに効果がないことを前橋医師会が証明しましたが、国は接種を続けました。母里啓子先生が国立公衆衛生研究所に就かれ、この意味がなく多くの被害者を出している接種を止めようと、群馬県衛生研究所の先生たちと7万5000人の児童を6年間にわたり、調査し、膨大なデータを元にワクチンに効果がないことを証明しました。全国の保健室の先生たちの協力とワクチン裁判敗訴が続いたこともあり、1994年に接種中止にこぎつけたのです。一時は、3000万本も保管されていたワクチンが1/100の30万本まで激減しました。

そこでメーカーは、学童からお年寄りや乳幼児にターゲットを変えたのです。国をあげてのキャンペーンもあり、再び適量のワクチン製造が行われています。もちろん、ワクチンの副作用に国は責任を取らないという書面に署名、捺印、してからの接種です。タミフル副作用死の問題もそうです。「週刊朝日」のスクープによって異常行動があきらかになり、やっと厚労省も副作用があったことを認め、タミフル研究班を作り調査を行いました。そして『タミフルを服用した人と、していない人で、異常行動を起こす割合に違いはみられない』として副作用を否定しました。

ところが研究所のトップ、横浜市大の教授はタミフル販売元の製薬会社から1千万円のもらっていたのです。またデータ集めた統計数理研究所の教授は6千万円の寄付を受け取っていました。このような研究者達が新型インフル〜の恐怖をあおり、タミフル備蓄の必要性を訴え、国は何百億円もの税金で3800万人分のタミフルを備蓄するのです。再度、利害関係のない専門家でタミフル研究班をつくり、副作用や有効成分を調べる必要があります。

ジャーナリストの鳥集徹さんは「日本人を薬漬けにする真犯人たち」の記事で『製薬利権に群がる連中がWHOを巻き込んで仕込んだインフルエンザビジネスとでも言うべき世界的規模の戦略』……パンテミックが起こり、タミフルが短期間で大量に使われた場合、どんなことが起こるのか。欧米諸国は実験場である日本に注目している…と指摘されます。これが日本だけの大騒ぎをしている理由です。

厚労省は「インフルエンザは風邪ではありません!!」のポスターを毎年作りますが、母理先生はは「インフルエンザは、まぎれもなく風邪です。かかったら水分と睡眠をたっぷりとって安静に…」これが治療法です。欧米でも「かかたら、まず寝る」これが常識です。インフルエンザ自体で死ぬことはまずありません。亡くなるのは「肺炎」や「脳症」などの合併症です。脳症もウィルスよりも薬が原因の可能性が指摘されています。薬を乱用する国で多発しているからです。

「患者が東京で1人出た＝とニュース速報が流れ、マスクを買いに走り」、マスク姿の人々が歩く映像は異様です。墓場で死の病のような、対応です。万が一新型が強毒性に異変したときに、今の弱毒性に感染した人は練習のお陰で助かるでしょう。結局、本当に怖いのは欲に目のくらんだ人間なのです。